いま、新聞等で盛んに取り上げられているのが「スマートハウス」。住宅および住宅関連業界では、「スマートハウス」の開発が他分野に先駆けて進められています。その実態はどういうものなのか、当協会会員会社のパナソニック株式会社 エコソリューションズ社に、同社のコンセプトを基に解説していただきました。
パナソニックの考える「スマートハウス」の第一の提案は徹底的な「省エネ」。外気を活用したハイブリッド換気システムや、外光を検知して明るさを制御する照明システムなど自然の恵みを取り込んだ省エネに加え、ＬＥＤ照明、エコナビ搭載のエアコンや冷蔵庫などの高効率家電、大気熱を利用してお湯を沸かすエコキュートなどの設備による省エネを実施します。
第二の提案は「創エネ」。世界最高水準の発電効率を実現した太陽光発電システム、エネルギーを効率的につくる燃料電池で必要なエネルギーを生み出します。
第三の提案は「蓄エネ」。創エネで余った電気を蓄え、必要なときに取り出して使う家庭用蓄電池の他、家庭用充電スタンドをつないで電気自動車に蓄電するシステムも将来構想として考えています。
機器を最適制御して快適に省エネ
「エネルギー」を生み出すくらし |
「エネルギー」を蓄えるくらし |
「省エネ」「創エネ」「蓄エネ」のすべてをつなぐのがホームエネルギー・マネジメント・システム（ＨＥＭＳ）。エネルギー使用量がひと目でわかり、省エネ目標値の達成状況やアドバイスをコントロールパネルに表示します。ホームネットワークで家全体の省エネ状況がわかるので、楽しみながらエコができます。
将来、ＨＥＭＳが担う役割は、電気製品や設備を最適制御し、エネルギー使用を抑えながら快適な環境を維持すること。その中核となるのがＳＥＧ（スマート・エナジー・ゲートウェイ）。機器のつながりだけでなく、自然とのつながり、インターネットを通した外部とのつながりによって、新たな「省エネで快適なくらし」を実現します。これが、パナソニックがめざすＨＥＭＳの将来像です。
こうしたシステムを導入する住宅は、ツーバイフォー住宅のように高気密・高断熱な構造が大前提になります。高断熱・高気密な住まいは、暖冷房の効率がよく、わずかな消費エネルギーで家じゅうの温度を長く一定に保てるため、どこにいてもストレスフリーに過ごすことができます。
それによって、住宅を考えるときにこれまで常識だった「○LDK」という考え方も変わってきます。これは、社会の傾向ともマッチしていて、「子どもは子ども部屋に」ではなく「なんとなく気配がわかる」ことが求められたりしています。
「リビングから勉強部屋の様子が感じられる家」「家族の気配がわかる大空間の家」などが住宅雑誌のトレンドになった時期がありますが、高気密・高断熱でＨＥＭＳを備えた住まいであれば、リビング階段で上下階を一体化した開放的な空間も自在に設計できます。このように、吹き抜け大空間やスキップフロアでもエネルギーロスが少なく、快適にすごせることは、大きなメリットのひとつです。
また、ライフスタイルとエネルギーがマッチした家と設計手法を考えれば、IHが現代版の囲炉裏のように作用して、家族がそこに集まり、団らんするようになることも考えられます。設計手法も変化して、まずキッチンを考えてから他の部屋を配置するという発想も出てくるかもしれません。都市部の住宅は、面積的な制限からリビングを大きく取ることが難しいので、キッチンとリビングをシームレスな形で一体化し、大空間とすればエネルギー的にもロスがなく、家族のライフスタイルにも合う、合理的な設計ができます。
さらに、ホームシアターなどの電気と情報を融合した空間も増え、新しい空間提案へと発展していくことも考えられます。こうした合理的な設計は空間の有効活用となり、コンパクトでも充実した住宅の実現にもつながります。
このように、今後「スマートハウス」の普及が進めば、住まいのカタチや住まいに対する考え方が変化し、新たな可能性も生まれると期待されています。
エネルギーインフラの設計を中心としたまち・建築物の設計には、オンサイトで熱と電気を利用できるというメリット（自立循環）と、熱と電気の需要バランスをいかにバランスよく考えるか（経済性）が大きな課題となり、建物単体ではなく地域で熱と電力の需要供給を考える必要があります。これが、地域で電力を相互に融通する仕組みである「スマートグリッド」という考え方につながります。
それらの賢いエネルギーネットワークでは、すべて接続されていくことが前提となっていく時代になります。そのような時代には、接続＝標準化だけでは無理で、どのように運用するか、需要者側からのノウハウが非常に重要になってきますし、膨大なエネルギーデータを高速かつ快適にコントロールする必要が出てきます。さらに、ユーザーのインタフェースを考えると、エネルギーを貸しあう考え方が出てくることにより、ＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーク・サービス）的な手法が必要となってくると思われます。
（社）日本ツーバイフォー建築協会会報誌「ツーバイフォー」のVol.192 2012年新年号からの転載記事です。
（2012年2月1日掲載）
